先日、実家に里帰りして驚いた。
私が子どもの頃には町の中心であり、いつでも人で溢れていた商店街がなくなっていたのだ。 小さな町だから、商店街と言っても端から端までせいぜい200メートルくらいのものだ。だが、放課後には駄菓子屋の前に小学生たちが集まり、精肉店、生花店、毛糸屋、電気屋と連なる店のそこここで、何組もの主婦の立ち話の光景が見られた。鮮魚店のおじさんの威勢のいい呼び声に混じって、こづかいを何に使おうか真剣に協議する小学生の声や、子どもを呼ぶ母親の張りのある声などは、そのまま町の活力となっていた。
だが久しぶりの帰省で訪れた商店街は、まるでゴーストタウンのようにひっそりと生活の気配を消し、シャッターを下ろしたまま黙り込んでいた。また、建物自体がなくなり、ガランとした空間が駐車場として開放されている場所もある。
こういった「シャッター通り」現象は、現在は、比較的大きな地方都市においても顕著に見られる。 これらは地方都市の空洞化として、「ストロー現象」と呼ばれる。特定の大都市だけが全てを吸収して発展し、周囲の地方都市がどんどんさびれていく傾向のことだ。
総合的に必要なものを揃えられる大規模商業施設や量販店には、まず第一に値段の点で個人商店に勝ち目はない。特に近年は100円均一ショップの大型化や、経営内容の多角化によるドラッグストアの発展の他、大手電化製品店による低価格競争の熾烈化など、もとの値段の正当性や質よりも「いかにして低価格を実現するか」を店の特長そのものとしている店も多い。
個人商店の閉鎖は、これら「低価格であること」に何の疑問も抱かずに受け入れる、消費者の選択の結果だ。「いかに安い店でトクに買い物をするか」を「賢い消費者」の証明と考えている消費者も多い。だが、「どうして」安いのか、「どうして」それだけの値下げができるのか、また逆に個人商店が「どうして」値下げができないのか、それらを考える消費者はどのくらいいるのだろうか。
経済評論家の内橋克人氏は、値段の低下に対して「どうしてこれはこんなに安いのか」と厳しく問い、その価格が実現されるまでの仕組みを追究して購入を決める消費者のことを、『自覚的消費者』と呼ぶ。正当な理由、適正な利潤（従業員への適正な報酬）などが守られ、その上で安いのであれば、問題は何もない。しかし、例えば生産者が生活費さえ賄えないような価格や、貧困に苦しむ第三世界から不当な安値で買い入れた末に実現した安価であれば、それがいかに破格であろうと「自分は買いません」と意思表示する消費者、それが『自覚的消費者』だ。
自覚的消費者が真の豊かな社会をつくりあげた例を、内橋氏はNHKの『人間講座』の中で「共生経済が始まる」と銘打って講演している。場所はデンマーク。始まりは、再生可能エネルギーの生産への取り組みだった。
1973年に石油ショックが世界を見舞った時、デンマークは「エネルギー弱小国」ならではの深刻な苦境に立たされた。当時のデンマークのエネルギー自給率はわずか2%。残りのエネルギーはすべて輸入石油などに頼っていた。当然ながら、石油ショックによって引き起こされた混乱と不安は大きかった。その経験を教訓に、同国ではエネルギー自給率を高めるため、風力発電施設や基地作りを開始。それまで原子力や石油に頼っていたエネルギー源を再生可能な自然エネルギーへと転換していくことを目標に掲げた。新たな税制度の創設、設備投資、補助金制度の適用……様々な政策に加え、再生可能エネルギーには徹底して「例外的優遇措置」が適用された。
そういった取り組みから同国のエネルギー自給率は確実に上がっていった。それは何よりも大きな成果だが、それ以上に大きく実った「果実」があると、内橋氏は言う。それは、エネルギーや環境問題に対する消費者の意識が高まり、国内に自覚的消費者が育ったことだ。
同国では、エネルギー生産という取り組みを始めると同時に、家電製品に、値段とともに「エネルギー・ラベル」を貼った。これは製品の省エネ効果をAからDまでランク付けしたもので、値段と電力消費量が反比例する関係になっていた。Aの製品は価格は高いがエネルギー消費量は少ない。エネルギー効率はAから順にDへと下がっていく仕組みだ。逆にDの製品は値段は安いがエネルギー消費量は高くなる。
試みが始まった当初は、消費者はエネルギー効率は悪くとも値段が安い、CやＤの製品を主に選んでいた。しかし、自国でエネルギー自給率を上げようとする試みが進んでいくにつれ、「少しくらい高くても、エネルギー効率の高い製品を選ぼう」と考える消費者は増加していった。それに従ってAやBの製品の売れ行きは向上した。結果、大量に売れるAの量産が可能になり、Aの価格を引き下げることができるようになった。つまり、エネルギー効率と共に、AやBの商品の価格競争率も高くなっていったのだ。
最初に「経済効率の高いコスト計算」あっての量産・低価格実現ではなく、消費者が本当に良いものを選んだ結果、経済効率が向上したのだ。
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現在、エネルギーの他にも我々が見つめなければならない「価格の背景」はたくさんある。人の命をつくりあげる「食」においても、それは絶対に無視できないものだろう。
食品衛生法の基準値を超える農薬が検出された輸入野菜、農薬を過剰使用することによって生まれる形がきれいで虫がつかない野菜、ホルマリンなどの薬品を多用して育てられる、天然ものよりも破格に安い養殖魚……。
消費者が価格の背景を見つめ、それが本当に「正当な」価格であるのかを問うことは、自身の生活を守り、命を守り、環境を守ることにつながる。
価格競争に負けてシャッターを閉めざるをえなくなった個人商店の列を見ながら、正当な生産者や正当な商品を育てるのは、他でもなく消費者自身なのだということを痛感した。
（2005年6月）
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