増える迷惑メール──
〜言いにくいことは全部メールで？〜
約1年半で約22億通もの迷惑メールを送信したとして、2008年2月に25歳の男性が逮捕された。特定電子メール送信適正化法違反容疑で摘発されたのは、警視庁では同容疑者が初めて。これは、増え続ける迷惑メールの実態を象徴する事件である。最近では、ある特定の人物を狙った迷惑メールによる事件・逮捕も続発しており、インターネットを利用する人々のモラルが改めて問われている。
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世界を結ぶインターネット上において、最も頻繁に利用されているのがメール機能であろう。そんな中、いわゆる「迷惑メール」の数が増え続けている。一説によると、世界で一日に飛び交うメールの数は、数十億通とも言われており、その7〜8割が迷惑メールだという。そして、それは日本も例外ではない。
2008年2月15日、出会い系サイトの広告など迷惑メールを一方的に送信したとして、警視庁ハイテク犯罪対策総合センターは、25歳の男性を特定電子メール送信適正化法違反容疑で逮捕した。男性に、約一年半の間に約22億通の迷惑メールを送った疑いが浮上したため、逮捕へと繋がったのだ。調べによると、男性はサイトを通じて送信先のアドレス約80万件を10万円で購入。それらのアドレスに送信者情報を架空のアドレスに書き換えて、出会い系サイトの広告メールを送っていた。送信相手がサイトに登録すれば、1件ごとに1500〜2000円の報酬を受け取っていたという。この男性は調べに対して、「捕まるとは思っていなかった」と話しているという。
増え続ける迷惑メールに歯止めをかけるために、メールに関する規制は厳しくなっている。経済産業省は、件名に「未承諾広告※」と記せば、消費者に迷惑メールを送信できる広告規制の強化を目指し、未承諾広告メールの送信自体を違反とし、受信者了承のないメールを送信することを一律禁止する方針を固めた。また、発信者への罰金を現行の30倍、最高3千万円に引き上げる見通しだ。
しかし最近では、出会い系サイトの広告メールなど、不特定多数の人間に一斉かつ大量に送信する場合だけでなく、特定の人物を狙った迷惑メールに関する犯罪も増えている。
例えば、退職を迫った元勤務先に迷惑メールを87通送信したとして、偽計業務妨害の疑いで会社員が逮捕。また、好意を寄せていた女性に携帯電話で卑猥なメールや画像を繰り返し送信したとして、ストーカー規制法違反の疑いで男性が逮捕されている。
これらの犯罪に共通しているのは、自分と面識のある人間に対して、個人的な怨恨から迷惑メールを送信している点だ。何か正当な理由がある場合ならまだしも、それが一方的な思い込みや被害妄想にっよって送信されているのであれば、受信者にとっては、まさに迷惑極まりない話である。
メールの利点として、「面と向かっては言いにくいことも気軽に言える」、「どこにいても送信できる」などがあるが、それらを悪用された結果がこういった犯罪に結びついている。また、出会い系サイトで知り合った女子高校生のわいせつな写真を撮影し、「学校に送信する」と脅すなど、迷惑メールと児童福祉法が絡んだ犯罪も多発しているようだ。
それにしても、迷惑メールに多い出会い系サイトで知り合い、メールで連絡を取って、携帯電話でわいせつな画像を撮影し、それを迷惑メールとして送る、という一連の流れに現代人のモラルの低下が浮き彫りにされている。その手段としての携帯は、我々の生活の一部であるばかりでなく、犯罪の一部にもなってしまっているのである。
これまで幾つかの迷惑メールの事例を紹介したが、これらを規制により根本から防ぐのは不可能だろう。なぜなら迷惑メールをなくせるかどうかは、メールを送信する側の意識の問題であるからだ。
当たり前のことだが、メールも会話と同じで、相手との“キャッチボール”があって初めて成り立つもの。一方的なボールばかりを投げられて、喜ぶ人がいるはずはない。迷惑メールを送信した経験のある人は、一度その時の自分を冷静に振り返ってほしい。その名の通り迷惑なメールを送信している時の自分は、思っている以上に情けない姿をしていると気づくはずだから。
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