市民が市民を監視する社会
──監視社会に残る不安の環今や公園で遊ぶ子どもたちの姿すら、パソコンやカメラ付きケータイで見られるようになった日本社会。街頭への防犯カメラの設置が増加し、“監視社会”があちこちのまちで見られる。防犯やセキュリティーの点において、防犯カメラの設置は有効だろう。しかし、それを利用する一般市民に“監視社会”はどのような影響を与えているのか。本稿ではその点を考察したい。＊ ＊ ＊■監視カメラから防犯カメラへ監視カメラの起源は、定かではないが、工場主が、広い工場内で作業員がさぼらないよう「監視」するために開発されたらしい。そして、監視カメラは、刑務所などの管理を強化するため使われるようになった。文字通り、収監された犯罪者を「監視」するためである。
監視カメラは、技術の進歩によって設備そのものが低価格になり、警備員を巡回させるよりも人件費が安くなるということ、また防犯態勢の強化や警備上の問題点を解決できる便利なツールであることから、銀行などが導入。この頃から、「監視カメラ」は「防犯カメラ」と呼ばれるようになったのではないだろうか。カメラは必ずしも客を監視するために設置するものではなく、しかしひとたび犯罪が起きれば、防犯カメラの映像は紛れもなく手がかりや証拠になるからだ。その後、個人商店や一般家庭でも、徐々に防犯カメラが設置されるようになった。
■防犯カメラ浸透の背景防犯カメラが一般に広く浸透しはじめた背景には、すでに失われつつあった地域コミュニティーにおける「社会不安」がある。ある学者は言う──「いかに自分が被害者にならないか、という意識が社会のベースになったから」だと。阪神・淡路大震災、地下鉄サリン事件、バブル経済崩壊後の平成不況、加えて少年犯罪の増加や、犯罪の残虐性や衝動性が高まったことから、人々は日常生活に漠然とした不安を抱きはじめた。犯人の顔が見えない、誰もが犯人に思えてしまう恐怖は、地域コミュニティーにおけるコミュニケーションの喪失、人間関係の希薄化によってさらに強いものとなった。
そして、不安定な社会の中で「いかに自分が被害者にならないか」という意識を満足させ、不安や恐怖を解消するために人々が取った行動──それが、自分でできる防犯、つまりセキュリティー対策である。デジタル化の波は防犯機器の機能性と操作性を大幅に向上させる一助となった。こうして各家庭にも防犯カメラが設置されはじめ、「市民が市民を監視する」社会が到来したのである。
■カメラが恐怖を生み出している顔が分からない犯人──残念なことに、それは今や私たちの隣人である可能性も否めない。そんな殺伐とした社会の中で、カメラの果たす役割は大きい。
近所の公園に毎日同じ時間、同じ男が立っているとしよう。何日も同じ時間、同じ場所に同じ人がただ立っているだけなら無害ではあるが、不審者と見なされるだろう。しかしもしかしたら誰かを待っているだけかもしれないし、誰かを迎えに来ているだけかもしれない──。誰かが確認に行き、男と何らかの話をすれば、なぜ毎日同じ場所にいるのか彼の事情が分かることもあるだろう。しかし、防犯カメラに映っている姿を確認しただけの場合、わざわざ本人のもとへ確認することなく彼に“不審者”のレッテルを貼り、しかるべき場所へ通報するだけ──要するに、防犯カメラの方が“楽”なのだ。
顔の分からない犯人のみならず、現在の日本社会では、知らない他人は同様に恐怖の対象と見なされている。防犯カメラは、そんな人々と直接かかわることなく問題を処理できる、何とも便利な道具なのだ。しかし、防犯カメラに頼ることで、より一層コミュニケーションの喪失を促し、人とのつながりをなくしていく。それは私たちが今以上の不安や恐怖を感じることを意味している。カメラが恐怖を増幅させ、恐怖がカメラを増加させているのだ。
■個人情報としてのカメラ身近なカメラの代表例として、カメラ付きケータイがあげられる。どこでも簡単に写真が撮れるこのツールがあると、撮りたいものに無遠慮にレンズを向けてしまいがちだ。芸能人を見かけたら、とりあえずカメラ付きケータイで写真を撮って、友だちにメールで一斉送信──少し前にはこんな問題がマスコミに取りざたされた。マナーや節度のない携帯電話での撮影に腹を立てる人もいる。もはや、カメラ付きケータイが当たり前の現在。自分の目と同じ感覚で、「写真を撮っている」という自覚すらない。そして、その光景が当たり前となった人にとっては、たとえ逆に撮影されていても「写真を撮られている」という意識はないのだ。
防犯カメラは、あまり目立ったところには設置されず、日常的な使用頻度の高いツールではない点で、カメラ付きケータイとは異なるように思えるが、カメラというツールとしての根本では同じことが言える。防犯カメラに映るものは、そのほとんどが日常の何気ない光景。24時間監視している人もいなければ、犯罪者でない限り、撮影されているという意識を持つ人もあまりいないのだから。ただ、自分の目の代用物として利用する防犯カメラには、往々にして多くの個人情報が記録されていることを忘れてはならない。デジタル化が進み、情報の処理能力が大幅に向上した一方で、情報流出の危険性をはらんでいるのだ。
■他人が見えなくなるときいざというときのためにカメラは役に立つ。しかし、カメラに頼る生活は、他人を見ているはずなのに、きちんと見えていない状態をつくりだす─自分の周りを意識して見る行為を、カメラが代わりにやってくれるからだ。人間は適応の動物である。私たちは常に、周囲の環境に応じて自分自身のあり方を決定し、その役割を果たそうとしている。つまり他人が見えなくなったときには、自分のことも見えなくなっているはず。見えていないと気づいたときには、自分のことが分からないかもしれない。そうして、私たちは徐々に他人への関心のみならず、“本来の自分自身”までも失ってしまう。防犯カメラによって日常の安全は約束されるかもしれないが、実は自分自身をすり減らしていることに気づかねばならない。「他人は自分を映す鏡である」──“他人を通して自分を振り返れ”という言葉が説得力を持たなくなりつつある。
＊ ＊ ＊一般市民による防犯カメラの街頭設置に関しては、2002年に大手住宅メーカーがウェブカメラを設置し、ガードマンを常駐させた住宅地の分譲をスタートしたのが最初だ。警察署が働きかけて、住民居住区に防犯カメラを設置したケースもある。それから現在に至るまで、都市・地方問わず、“セキュリティー”はまちの重要課題であり、続々と防犯カメラは設置されている。しかし一方で、市民が市民を監視することは、先にも述べたとおり、地域コミュニティーをすり減らしていくことに他ならない。地域コミュニティーがすり減れば、不安が増す──その悪循環をどこかで断ち切らねば、私たちのためにあるはずのセキュリティーシステムは、私たちに牙を剥くだろう。
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